電気代を安く抑える方法

毎月かかる光熱費の中でも、負担割合がダントツで多いのが電気代です。

電気代を安く抑えることができれば家計はかなり楽になるので、次のようなことをヒントに電気の使い方を見直してみてください。

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電気代を安くする・家庭でできる節電法

電気代を今より安くするために、家庭でできる節電法には、次のようなものがあります。

50アンペアの契約の場合は40アンペアに、40アンペアの契約の場合は30アンペアにというように、契約アンペアを下げると電気代の基本料金も下げることができます。

あまり下げすぎて一日に何度もブレーカーが落ちるようでは困りますが、食器洗い乾燥機、アイロン、炊飯器、ドライヤー、掃除機など、消費電力が大きいものは時間をずらして使うようにすれば、ブレーカーが落ちるのを防ぐことができます。

一般家庭の平均契約アンペア数は30アンペアとなっているので、ひとつの目安にしてください。
契約アンペアを下げる手続きは、電力会社に電話するだけで対応してもらえます。

電化製品は、コンセントをさしておくだけで、少量ながら電気を消費していますが、これが「待機電力」と言われるものです。

月々の電気代のうち、5％～10％は待機電力なので、これを減らすだけでもかなりの電気代節約になります。

待機電力を減らすためには、電化製品のコンセントをこまめに抜くことです。

テレビやビデオ、電子レンジ、洗濯機、炊飯器など、使わないときはできる限りコンセントを抜くようにしましょう。

電気料金の明細書に「従量電灯」と記載されている場合、どの時間帯に電気を使っても電気代は同じで、多く使えば使うほど段階的に電気代が上がるという仕組みになっています。

しかし、昼間は家族が殆ど留守で夜間に集中して電気を使うという家庭の場合、「時間帯割引契約（時間帯電灯）」を活用することにより、電気代を節約することができます。

各電力会社によりプラン名やプラン内容は多少異なりますが、この時間帯割引契約をすると、深夜帯の電力は従量電灯の料金に比べ60～70%ほど安くなります。

ただし、その分昼間の電気代は20～30％くらい高くなり、基本料金も割高になるので注意してください。

家族の電気の使い方などを確認し、総合的に見て安くなるようなら時間帯割引契約をおすすめします。

電気料金をクレジットカードで支払っている場合は、口座振替にして口座振替割引を利用したほうが得になる場合があります。

割引額は、電力会社により異なるので、確認してみてください。

また、他の公共料金とまとめてクレジットカード払いにし、ポイントを溜めるという方法もあります。

これもクレジットカードの種類によって異なるので、確認してみましょう。

家庭の電化製品の中で、最も電力を消費するのが「エアコン」です。そのため、エアコンの使い方を見直すだけでも、かなりの電気代節約になります。

エアコンは、設定温度まで上げたり下げたりする間が最も電力を消費します。電気代を節約しようとしてこまめにオン・オフを繰り返すよりは、自動運転にしておいたほうが節約になります。

また、設定温度は1度上げたり下げたりするだけでも5％から10％も余分に電力を消費します。夏は28度、冬は21度を目安に設定してみましょう。

エアコンとサーキュレーターを併用して室内の空気の循環を良くすると、エアコンの設定温度を抑えることができます。
夏は冷房、冬は暖房効率を上げることができるので、一年中使用できます。
また、洗濯物の乾燥や部屋の換気にも使えます。
サーキュレーターは、アマゾンなどのネット通販でも購入できます。

家の中の全ての照明をもう一度チェックしてみましょう。

不必要な照明はこまめに消すだけでも電気代の節約になりますが、家中の電球や蛍光灯をLED照明に交換すると、年間10,000円から20,000円の節約になります。

10年以上使用している家電製品は、買い替えを検討してみましょう。

特にエアコンや冷蔵庫、洗濯機、テレビ、掃除機などは、新しい省エネ製品がぞくぞくと販売されています。

思い切って買い換えてみると、驚くほど電気代の節約になる場合があります。

2016年から電力自由化で電力会社を自由に選べるようになりましたが、それに伴い「電力自由化詐欺」も横行しているので注意してください。

多くは「電気代が今よりも安くなりますよ」といった電話が来たり、パンフレットを持った営業マンが訪ねてきたりしますが、機器の代金や工事費の見積もりを提示されたり請求されたりした場合は、詐欺と思って間違いありません。

電力自由化によって電力の購入先を変更した場合、宅外に「スマートメーター」という検針を行う機器を設置しますが、原則的に無料で行われることになっています。

また、同時に太陽光パネルの設置を勧められることもありますが、これは電力自由化とは関係ありません。

電力会社を変更する場合は、しっかりと情報収集した上で、信頼のできる業者を選ぶようにしましょう。